【関が原石材】「大阪ショールーム」を開設

関ヶ原石材株式会社は、大阪支店の移転に伴い、「関ヶ原石材 大阪ショールーム」を2026年6月1日に開設する。石という自然素材の魅力を体感し、設計や空間づくりの可能性を広げる場として位置づけられている。

新ショールームの空間デザインを手がけたのは、神戸とフランス・アルルを拠点に活動する「Teruhiro Yanagihara Studio」で、建材の陳列にとどまらず、建築家やデザイナー、施主が石の質感や表情を五感で感じ、創造力を刺激される場を目指した。

構成は、素材体験を主とする2階と、実践的な選定・打ち合わせを行う3階からなる二層構造となっている。2階は、「石に惹かれ、素材感を体感する空間」として構成されたアプローチフロアだ。関ヶ原石材がプロデュースする天然石ブランド「KISEKI」や、自社オリジナルライン「Strad.」をはじめ、イタリアの名門天然石ブランド「Antolini」の石材を随所に配置。サイズや仕上げの異なる石が大胆に用いられ、手触りや質量、温度感といった石の持つ多様な表情を直接感じ取ることができる。

　

一方3階は、「光の中で選び、創造する空間」をテーマにした実務的な選定フロアだ。壁面にはサンプルライブラリーが広がり、天然石、磁器タイル、クォーツストーンなど、550種以上の素材を展示。2階で体感した天然石ブランドに加え、大判セラミックタイル「ULTRA」や、キッチントップ向け素材「SAPIENSTONE」などの注力商材も揃う。大型の打ち合わせテーブルでは、質感や色味を比較しながら、実際の空間に落とし込むイメージを具体化できる。

大阪ショールームは、単独で完結する場ではなく、日本有数の規模を誇る岐阜・関ヶ原本社への「ゲートウェイ」としての役割も担う。来場者を本社のストーンギャラリーや工場へと誘導し、石が形を変えていく工程や素材の背景に触れてもらうことで、理解と愛着を深める起点とする考えだ。

関が原石材
https://www.sekistone.com/

【コトブキシーティング】小中高校向けの施設事例をまとめた冊子『公立学校向け事例集vol.3』を発行

 コトブキシーティングは2026年4月30日、小中高校向けの施設事例をまとめた冊子『公立学校向け事例集vol.3』を発行した。学校施設の複合化・共用化をテーマに、最新の整備・運用事例23件を収録しており、同年5月13日から15日まで東京ビッグサイトで開催される教育総合展「EDIX東京2026」の同社ブースで配布した。

同冊子は、公立学校を中心とした施設の活用や設計の実例を、「地域コミュニティ」「多機能な体育館」「探究学習の場」という三つの観点で整理した構成となっている。各事例では整備に至る背景や導入後の効果を写真とともに紹介するほか、教職員や自治体担当者へのインタビューも多数掲載する。教育理念を空間設計にどう反映したかや、教室や体育館、視聴覚室など各種施設が学習活動に与えた影響について、現場の視点から具体的に掘り下げている点が特徴といえる。前号に加え、学校統合に伴い新設された義務教育学校や、生徒の主体性を重視した学習環境づくりに取り組む事例などを新たに収録し、内容を拡充した。

公立学校を取り巻く環境は近年、大きく変化している。児童・生徒の学びの場としての役割に加え、地域住民の交流拠点や生涯学習の場としての機能が求められるほか、公共施設再編の中で新たな役割を担うケースも増えている。限られた敷地や予算の制約の中で、多様な用途に対応できる柔軟な施設整備が課題となるなか、先進事例の共有や具体的な運用ノウハウの蓄積が必要とされている。同社はこうした動向を踏まえ、2022年から同種の事例集を継続的に発行してきた。

EDIX東京2026の会場では、「多目的に活用できる体育館・多目的室」をテーマに、移動式観覧席や大型電動間仕切りなどの製品を実機展示し、効率的な空間利用を想定した提案を示した。同冊子の配布を通じて、教育施設における空間活用の具体策を提示し、自治体や教育機関の施設整備に向けた検討材料としての活用が見込まれる。学校施設の多機能化が進む中、同社の取り組みは実務的な参考資料として一定の位置づけを占める事が期待されている。





コトブキシーティング
 https://www.kotobuki-seating.co.jp/

【エヌ・シー・エヌ】第21回重量木骨プレミアムパートナー総会 開催

 エヌ・シー・エヌは4月16日、札幌市内で「第21回重量木骨プレミアムパートナー総会」を開いた。独自の耐震工法「SE構法」の登録施工店632社の中から選抜された工務店64社で構成するネットワークを中心に、提携するプレカット工場や資材メーカーを含む69社、約150人が全国から参加し、2026年度の重点施策と今後の連携の在り方について認識を共有した。

重量木骨プレミアムパートナーは、「顧客の資産と未来を守る」を理念に掲げ、構造性能と設計自由度を両立するSE構法の価値を実務の現場で体現する工務店ネットワークとして位置づけられている。総会冒頭では、代表取締役社長の田鎖郁男氏が2025年度の取り組みを総括し、インフレや建築資材価格の上昇が続く環境下では、住宅を単なる消費財ではなく資産としてどう示していくかが一段と重要になるとの認識を示した。そのうえで、単独企業では実行が難しい領域について、ネットワーク全体で補完し合いながら推進する2026年度の強化策を提示した。

続いて、常務執行役員の中川勝人氏が、各社の競争力を底上げするための具体的な施策に言及した。人口減少や新設住宅着工戸数の減少、住宅価格の高騰といった厳しい市場環境に触れつつも、富裕層の増加や中古マンション価格の上昇といった動きも踏まえ、注文住宅の価値をどう伝えていくかが問われていると指摘した。その解として、「建物のデザイン」「重量木骨のブランド力」「金融の仕組み」「会社の永続性」という四つの視点を軸に、グループとして住宅の資産価値を高めていく方針を明らかにした。

また、会社の永続性を考える具体例として、創業120周年を迎えた阿部建設の事例が紹介された。6代目の阿部将也氏が登壇し、「継承と多角化」をテーマに講演を行い、事業領域の拡張や組織・人材への投資を通じて、伝統と変革を両立させてきた経営の考え方を共有した。長期視点に立った経営判断の積み重ねが、企業価値の維持につながることを示す内容となった。

総会の終盤には、SE構法の品質を下支えするプレカット工場のうち、安定した性能と品質で資材供給に貢献したランバー宮崎協同組合に感謝状が贈られた。設計や施工に加え、部材加工を含む供給体制全体が住宅の品質と資産価値を左右するとの認識が、参加者の間で改めて共有された。

住宅市場の先行きが不透明感を増す中、エヌ・シー・エヌは、構造性能を基盤とした住宅の資産価値を明確に打ち出すことで差別化を図ってきた。プレミアムパートナー制度は、その思想を実践する中核的な枠組みであり、今回の総会は、選ばれた企業同士が課題意識と戦略をすり合わせる機会となった。資産価値ある住宅の具現化に向け、ネットワークとしての取り組みが次の段階へ進みつつあることを印象づける場だったといえる。

■「第21回重量木骨プレミアムパートナー総会」概要

日　時：2026年4月16日（木）14:00～17:00

会　場：札幌プリンスホテル

式次第：・開会挨拶

・2026年度方針のご提案　田鎖郁男（エヌ・シー・エヌ 代表取締役社長）

・2026年度　施策とプロモーション　中川勝人（エヌ・シー・エヌ 常務執行役員）

・重量木骨プレミアムパートナー 事例発表

・優秀プレカット工場表彰

・閉会挨拶

 

■「重量木骨プレミアムパートナー」実績（2025年1月～2025年12月） 

・プレミアムパートナー社数：64社

・平均受注金額：56,322,464円（昨年比プラス6,700,000円）

・平均平米数（延床面積）：139.15平方メートル（昨年比マイナス2.1平方メートル）

エヌ・シー・エヌ
https://www.ncn-se.co.jp

【荒川温泉】長坂常の設計で、既存建築を活用した温泉宿坊型宿泊施設「HOTEL JIHONGAI」を計画

荒川温泉は、長崎県五島市玉之浦町にある旧「地域福祉センター荒川温泉」を引き継ぎ、公衆浴場「荒川温泉」と温泉宿坊型デザイナーズホテル「HOTEL JIHONGAI（ジホンガイ）」として再生する計画を発表した。事業は株式会社MTGの代表取締役で五島市出身の松下剛氏が支援し、新会社「荒川温泉株式会社」を設立して推進する。温泉施設は2027年夏、宿泊施設を含む全面開業は2028年夏を目指す。

同施設はもともと廃業した旅館を五島市社会福祉協議会が引き継ぎ、2011年に地域福祉センターとして開設された経緯を持つが、老朽化などを理由に2026年春で運営終了が決まっていた。地域住民から存続を求める声が強く寄せられていたことを受け、松下氏が改修費用を全額負担する形で再生に踏み切ったとされる。

リニューアル後の施設は、東シナ海を望む立地を生かし、遣唐使ゆかりの歴史を背景に据えた空間づくりを構想する。ホテル名の「JIHONGAI」は、弘法大師空海が遣唐使として日本を発つ際に残した言葉に由来し、地域の歴史性と精神性を意匠に反映させるという。設計はスキーマ建築計画の長坂常氏が担当し、既存建築を活用しながら新たな価値を引き出す手法を取り入れる。ロビーには吹き抜け構造を採用し、自然光と緑を取り込んだ開放的な空間を形成する計画である。

客室は約20室規模とし、専用バルコニーや専用風呂を備えた上位客室に加え、ツイン、シングル、ドミトリーなど多様な宿泊形態を整備する。温浴設備には五島産玄武岩を使用した露天風呂やサウナ、岩盤浴を設け、従来同様に日帰り入浴利用も可能とする方針が示されている。さらに企業研修などの需要を見込み、研修室やジム、カフェ、夕日を望むテラスなども併設し、滞在型施設としての機能を高める。

人口減少が進む離島地域では、既存施設の維持と利活用が課題となっており、今回の取り組みは地域資源を観光・宿泊機能と結びつけて再生する事例として位置付けられる。民間主導で資金と運営体制を確保しつつ、地域住民の利用も維持する形を採る点が特徴で、観光振興と地域福祉の両立を図る試みとして今後の動向が注目される。

小堀哲夫建築設計事務所「トプコン創業建築２号館リノベーションプロジェクト」内覧会

 板橋区蓮沼町にて、小堀哲夫建築設計事務所が手掛けた「トプコン創業建築２号館リノベーションプロジェクト」の見学会が5/20に行われた。

 

本計画は板橋区に本社を構える株式会社トプコン社屋の２号館のリノベーションプロジェクトであり、設計監修を小堀哲夫建築設計事務所が担当した。２号館は昭和初期の建築家であり、日本のコンクリート建築の開祖である阿部美樹志によって戦前に設計された建物である。築90年を迎え、老朽化が進み、当時は建て替えも検討されたが、２号館の歴史的価値と企業と地域の関係性を評価し、既存建物を活かした更新が選択された。

今回の計画について、小堀氏は“２号館が戦前に建てられ、数々の増築を経ているが、その記録が残されていないことから、解体していく中で初めて分かることがあった。判断すること、また見直すことをその都度積み重ね、結果として全体を成立させている”と述べている。

▲広場から２号館を臨む。手前の広場は社員や地域の方が集まる場として再編

既存建物は空間全体が逆梁工法と大開口によって、構造材のみで簡潔に構成されることで、大空間と採光・通風が同時に成立する構造と環境が一体となった空間であり、歴史的評価に値する建築であるが、度重なる増築や建物の老朽化によって、建物のポテンシャルが失われていることが課題として挙げられた。

▲既存建築内観。逆梁工法と大開口によって光溢れる空間となっている

リノベーションを行うにあたり、既存建物の「何を残し、どのようにつなぐか」、「設計思想をどのように引き継ぐか」、「新たな知や活動が生まれる場としてどのように更新するか」がプロジェクトの主題となった。それらに対して、本プロジェクトでは「既存建物の中庭の再編」、「適材適所による耐震補強」「エンジニアリング」によって応えられている。

 

建築全体の計画として、もともと中庭を塞いでいた増築建物を解体、外部化し、構内の主要動線と繋ぐことで、社屋全体とつながる中庭として再編された。中庭に面して工場、カフェテリア、大講堂等の各機能が配置され、それぞれの場所で起こる活動が日常的に共有される空間となっている。大講堂およびカフェテリアは可動間仕切りによってイベント時などは一体的に利用が可能となり、社員が集える場として機能する。また、中庭に対して新たにレンズをモチーフとした庇を新設し、大講堂および、カフェテリアへの光環境を調節しながら、社員が佇める半屋外空間を生み出した。

▲構内の主要動線と繋がった中庭および新設された庇空間

▲カフェテリアと大講堂は可動間仕切りを開放することで一体的な利用を可能とする

▲既存中庭の建屋や配管類を撤去し、室内に中庭からの「光や風」を導く

耐震改修においては、柱、梁、ブレースなどを適材適所に組み合わせた耐震補強を行うことで、オリジナルの建築外観への影響を抑えながら必要な耐震性能を確保し、既存建築の立面の美しさや空間性を再生しながら、耐震性能を向上させた。中庭に面する立面は過去の増築時に壁によって塞がれていたが、再び開口を開け、既存柱の2.6ｍピッチにあわせるように鉄骨フレームによって補強し、ブレース材は端部の２か所に施される。また、建築内部においても隠れる部分にはブレース補強を行い、通路が必要な部分は格子フレームによって補強するなど、機能や空間性に合わせた補強が行われている。開口部はペアガラスにするなど環境性能に配慮した設えとなっている。

▲既存柱のピッチに合わせた鉄骨フレームおよびブレース材による

適材適所な補強によって、既存立面の景観を継承する

また、90年の間に繰り返し増築、拡張されることで取り付けられた配管などの外部インフラ類を企業の自社技術によって点群データとして取得し、可視情報化を行った。その後、配管などを撤去し、オリジナルの構造が現れるように再整理が行われた。データはデジタルアーカイブとして保存することで、取り壊された１号館とともに建築資産を将来へと継承する。

▲屋上から中庭を臨む。立面に設置された配管などを撤去し、既存建築の美しい立面を再び現す

今回のリノベーションについてトプコンの渡邊氏は“建物は、完成した瞬間がゴールではありません。使われながら、少しずつ育ち、変わっていくものだと思っています”と述べる。実際に、建物の完成後、中庭で社員が楽器の練習を行っていたりや建物の周りで街の親子連れによる自転車教室が行われている様子が見られるなど、人の集まる雰囲気が徐々に醸成されていると言う。90年にわたり企業のものづくりを支えてきた建物は、リノベーションを経て、社員や地域連携の拠点として次の90年へと進んでいく。

▲阿部美樹志氏による２号館の青焼き図面について説明を行う小堀哲夫氏

【KANADEMONO】「THE LOW TABLE／テラゾー」と「THE STORAGE SHELF／テラゾー」を公式オンラインストアで数量限定発売

 KANADEMONOカンパニーは5月13日、本物の石素材を用いた家具シリーズ「THE LOW TABLE／テラゾー」と「THE STORAGE SHELF／テラゾー」を公式オンラインストアで数量限定発売すると発表した。いずれもテラゾー素材の質感を生かしたローテーブルおよび収納棚で、価格はローテーブルが6万〜12万7000円、ストレージシェルフが11万7000円〜15万2000円（税込）。サイズや仕様に応じて変動し、在庫がなくなり次第販売終了とする。

新商品は、大理石や花こう岩の砕石を樹脂で固めて研磨したテラゾー素材を天板に用いた点が特徴で、天然石特有の不均一な模様や光の反射による表情の違いをそのまま取り込んだ。一般的なプリントや壁紙による擬似的な柄ではなく、実素材ならではの質感を前面に打ち出している。指先に伝わる冷感や重量感といった触覚的な要素も含め、量産品では再現しにくい個体差を価値として位置づける。

デザイン面では、テラゾーの強い存在感と室内環境との調和を図るため、木製フレーム4色とスチール脚3色の組み合わせを用意した。ユーザーが室内の色調や家具構成に応じて選択できる仕様とし、素材の個性を損なわずに空間へなじませやすくしている。

ローテーブルは正方形1枚の天板を用いたコンパクトサイズ（幅61.8cm）と、2枚を並べたワイドサイズ（同121.4cm）の2種を展開。前者はベッドサイドや単身世帯向けゾーンでも設置しやすく、後者はリビングの中心的な家具として利用を想定する。ストレージシェルフは2段タイプ（幅86.5cm）と3段タイプ（同114.6cm）を用意し、奥行きや高さの違いにより設置場所や用途の幅を持たせた。2段は奥行きを確保しディスプレイ用途にも対応、3段は高さと省スペース性を生かした構成となっている。

背景には、テラゾー素材への関心の高まりがある。住生活領域のソーシャルプラットフォーム「RoomClip」におけるデータによると、2019年を基準とした場合、2025年までの6年間でテラゾー関連の投稿率は約21倍、検索率は約30倍に増加した。特に2023年以降の伸びが顕著で、直近2年間では投稿率が約2.1倍、検索率が約2.7倍と急増しているなど、これまで一部のデザイン志向層に限られていた素材が、一般的なインテリア選択肢として広がりつつある状況がうかがえる。

その一方で、石材家具は大型で重量があるものが多く、居住空間に取り入れにくいという課題も指摘されてきた。今回の製品はサイズバリエーションを十分に設けることで設置の自由度を高め、単身向けからファミリー向けまで幅広い住環境に対応する。また、カスタマイズ可能な構造とすることで、既存家具との調和を重視する消費者ニーズにも応える設計となっている。

KANADEMONO
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【KANADEMONO】家具と本を組み合わせた体験型の展示「本と家具の物語展」の開催

 KANADEMONOは、二子玉川 蔦屋家電で家具と本を組み合わせた体験型の展示「本と家具の物語展」を、4月3日から5日までの3日間にわたり開催した。同ブランドはこれまでオンラインを中心に家具を販売してきたが、サイズ感や素材を実際に確かめたいという声が多く寄せられていた。こうした背景から、今回は実際の暮らしの場面を想定した空間を用意し、家具を体験できる場としてのポップアップイベントが開催された。

会場は「ワークスペース」「ダイニングスペース」「猫との暮らし」という三つのテーマで構成され、130点以上の家具が展示された。家具に加えて、蔦屋家電のコンシェルジュとKANADEMONOスタッフが選書した書籍が各空間に配置され、家具と本が重なり合うことで暮らしのイメージが立ち上がるような構成となり、来場者がコーヒーを片手に椅子に腰かけ、ゆっくりと時間を過ごす様子も見られた。

展示の中核となっていたのは、1センチ単位のサイズオーダーが可能な「THE SERIES」だ。限られた住環境に合わせて柔軟に寸法を調整できる点が評価され、半円やラウンド型などの天板のバリエーションとあわせて紹介されたことで、具体的な設置イメージを持つ来場者も多かった。その一方、来場者の目を引いていたのが「猫との暮らし」をテーマにした空間である。猫の写真をもとに制作するオーダーラグや、猫が通り抜けられる構造を持つテーブルなどが展示されるなど、ペットと共に暮らす生活に即した提案が行われていた。

会期中には建築や設計に関わる来場者の姿も多く見られた。家具の表面的なデザインだけでなく、裏面の構造やエッジの仕上げ、金属脚の溶接などに注目する様子が目立ち、プロの視点からもプロダクトの完成度が確かめられていた。また、初めての試みとなるインテリア相談会も実施された。法人向けに提供してきたスタイリングサービスを一般来場者に開放したもので、図面やコーディネートツールを用いながら、実際の部屋のレイアウトをもとに家具配置を検討する場が設けられた。来場者からは、動線やサイズ感を具体的に把握できたことや、色や素材の組み合わせに対する不安が解消されたといった声が聞かれた。

オンラインを起点とするブランドにとって、実際の空間を通じた体験の場を設けた今回の取り組みは、素材や質感を直接確認したいという需要の大きさを改めて示す結果となった。家具と書籍を組み合わせた展示手法も、単なる商品紹介を超え、来場者が自身の生活を具体的に思い描くきっかけを提供していたようだ。

KANADEMONO

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